トレジャーネットとは

トレジャーネットは2005年7月にサービスを開始した、むさし証券(大正8年創業)のインターネット証券サービスです。

「株式市場に隠れている宝(treasure)である有望な銘柄を探すお手伝いをするネット証券でありたい」との考えでトレジャーネット(Treasurenet)と名づけました。
トレジャーネットは株式の信用取引でお客様のお役に立てるようにサービスを提供しています。

先物・オプション取引

日経225先物取引とは、あらかじめ定められた一定の期日(限月)内に、日経平均を、当初に取り決めた約定価格で取引することを契約する取引です。詳しくはこちらからご覧ください。

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先物取引編はこちら

オプション取引編はこちら

先物取引は、少額の資金で大きな金額の取引が可能となるレバレッジ効果の高い取引です。

日経225先物取引

日経225先物取引とは、あらかじめ定められた一定の期日(限月)内に、日経平均を、当初に取り決めた約定価格で取引することを契約する取引です。
※期限の決まっている「日経平均という株」を、信用取引で売買しているような取引ともいえます。

トレジャーネットでは、日経平均(日経225)を対象とした先物取引をご提供しております。先物取引は、少額の資金で大きな金額の取引が可能となるレバレッジ効果の高い取引です。

日経225先物取引 | 日経平均株価が下降すると予想される場合

売建てを行うことになります。
予想どおり下降すれば、売建玉を買い返済決済することで利益を得ることが出来ます。
反対に上昇した場合は、損失が発生しますのでご注意下さい。

取引例(分かりやすくするため手数料等を考慮しておりません。)
@日経225先物を13,100円で1枚売建てた場合の売約定金額
13,100円×1,000×1枚
=13,100,000円(売約定金額)
A13,100円で売建玉したものを13,000円で買返済した場合の約定金額
13,000円×1,000×1枚
=13,000,000円(買約定金額)
B13,100円で建玉したものを13,000円で買返済した場合の売却益
(13,100-13,000)円×1,000×1枚
=100,000円(利益)
@売→A買→B利益→10万円

取引金額:1,310万円
証拠金:50.4万円(平成20年9月19日現在)
レバレッジ:約25.9倍

利益:10万円

利益率:約+15.1%
=10万円÷66万円×100

@日経225先物を12,800円で1枚売建てた場合の売約定金額
12,800円×1,000×1枚
=12,800,000円(売約定金額)
A12,800で売建玉したものを13,000円で買返済した場合の約定金額
13,000円×1,000×1枚
=13,000,000円(買約定金額)
B12,800で売建玉したものを13,000円で買返済した場合の売却損
(12,800-13,000)円×1,000×1枚
=200,000円(損失)
@売→A買→B損失→20万円

取引金額:1,300万円
証拠金:50.4万円(平成20年9月19日現在)
レバレッジ:約25.7倍

損失:20万円

損失率:約−39.6%
=20万円÷50.4万円×100

日経225先物取引の限月取引について

日経225先物取引は、3、9月の直近の3限月と6、12月の直近の10限月(それぞれを限月といいます)の第二金曜日の前日を期日(取引最終日)とする先物が、常時13限月(一つの限月の先物が満期になると新しい先物が上場されます)、大阪証券取引所に上場されています。

日経225ミニ先物の限月取引について

日経225ミニ先物取引は3、9月の直近の3限月と6、12月の直近の10限月およびマンスリー限月(3、6、9、12月以外の限月)のうち直近の3限月の第二金曜日の前日を期日(取引最終日)とする先物、合計16限月が大阪証券取引所に上場され取引が行われます。

信用取引と先物取引は似ていますが、先物取引ではそれぞれの「先物」毎に満期日が設定されていること、また期日までに決済(反対売買)を行わないと満期日にSQ値で清算されることが大きく異なりますのでご注意下さい。

先物・OP取引に係る税金の取扱いについて

課税方法 雑所得として申告分離課税 ※確定申告が必要です
税率 売買益に対し20.315%(所得税15.315% 住民税5%)
損益通算 商品先物取引、債券先物取引等の売買損益と通算ができます
損失の繰越 平成16年1月1日以後は、決済により生じた損失額の内その年で控除しきれない分を、翌年以降3年間に繰り越して「先物取引等に係る差金等決済の所得」から差し引くことができます
※その他の注意事項
  1. 株式等の譲渡損益とは損益通算ができません。
  2. 特定口座でのお取扱いはできません(特定口座の「年間取引報告書」には記載されません)。
  3. 確定申告が必要です。ただし、別途お取引の内容等をまとめて記載した報告書等は発行されませんので、お手数ですがお取引の都度電子交付される「取引報告書」等をご利用下さい。
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