第４回 　株価指数・動向をチェックするポイント

株式市場の代表的な相場指標には、単純平均株価・日経平均株価・日経500種平均株価・日経株価指数300・東証株価指数（トピックス・TOPIX）などがあり、インターネットや日経新聞の株式欄「主要指標」で毎日見ることができます。

私たちになじみの深い指数は、「日経平均株価（日経225）」と「東証株価指数（トピックス）」でしょう。ニュースでも毎日、「今日の日経平均株価は100円上がって1万6千円台を回復しました」などと伝えています。

でも、「普通の株価は数百円台が多いのに、どうして1万6千円もするのだろう？」と疑問に思ったことはありませんか？
皆さんが考えている平均株価は「単純平均株価」です。これは、取引されている上場銘柄の株価を合計し、銘柄数で割ったものです。2006年4月10日現在、約560円ほどになっています。これだと「ああ、なるほど！」と思われるでしょう。でも、これは、単に見た目の株価のみを表したにすぎません。普通は、株式分割で権利落ちすると、価値が下がったわけでもないのに株価が下がったこととして計算されます。このように権利落ちや銘柄の入れ替えなどがあっても連続性を失わないように工夫された“修正平均株価”を「日経平均株価」と言います。1949年の東京証券取引所再開以来、延々と修正し続けているので、1万6千円と言う数字になっています。

ただ、この日経平均株価にも欠点があります。それは、2000年の4月に30銘柄の入れ替えがあり、指数の連続性が薄れてきたこと、採用銘柄が225銘柄と東証一部全銘柄の7分の1程度だけで、値がさ株の影響が大きいといったことなどです。つまり、NTTなどの規模の大きい会社も小さい会社も同じ水準で計算されていると言うことです。

そこで、規模を考えて上場株式数でウエイトをつけた“加重平均株価”が東京証券取引所で発表している「東証株価指数（TOPIX）」です。これは、東証一部で取引されている全銘柄が対象で、1968年1月4日の時価総額を100として計算されています。よく、トピックスも「円」で表現している人もいるようですが、これは指数ですからポイント（％）表示となっています。

一般的になじみがあるのは「日経平均株価」ですが、最近では機関投資家が年金基金などのファンドの実績を評価するときの判断基準には東証株価指数を使うことが主流になっていますし、海外で採用されている指標の多くが加重平均株価となっているようです。

ほかに「時価総額」や「売買高（売買代金）」「出来高」なども毎日チェックできる指標です。株式市場が活況になってくると出来高も増加し、株価は上昇傾向となります。反対に閑散となると出来高も減少し、株価は下落傾向となります。

株式投資においては、ここでご紹介した以外にもいろいろな指標がありますが、一つの数字だけで見るのではなく、数種類の指標やデータなどを組み合わせて考えていくことが必要です。

[コラム執筆者]

時川郁
CFP。1963年熊本県生まれ。大妻女子大学短期大学部卒業。
日興證券にて11年間窓口営業に従事。1996年にファイナンシャルプランナーとして独立。マネー・ライフプランの個別相談から、セミナー・執筆など精力的に活動している。熊本日日新聞「家計のイロハ」、月刊家族時間「お金の学校」などを執筆。

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